こんにちは、まるまるです。
今回は『ホルモン注射は健康保険適用できる？⇒条件を満たせば適用できることがあるよ』についてお話します。
治療にかかるお金のことは、身体的治療を希望するFTMの多くが心配する部分でしょう。
特にホルモン注射は始めたら基本生涯し続けるもの。
そしてホルモン注射は2022年3月時点では多くの人が自由診療（10割負担）の治療です。
ホルモン注射が健康保険適用（3割負担とか）になったらかなりお財布に優しいですよね。
そんなことができるのか？高いハードルですがそれができる方も一部いらっしゃいます。
男性ホルモン注射は健康保険適用できる？⇒条件を満たせば適用できることがあるよ
健康保険対象の治療でないと、保険適用にはならない。
とっても当たり前のことなのですが、この条件を満たしていればホルモン注射でも保険適用（3割負担）で治療を継続することができます。
男性ホルモン注射治療を3割負担で行う条件は？
健康保険適用のための条件は以下の3つです（※2022年3月時点）
- 性別適合手術（SRS）を終えていること
- 戸籍の性別変更を終えていること
- 注射するのが短期型男性ホルモンであること
上記を全て満たしておく必要があります。
つまり、性別変更をしていないFTMは健康保険適用して男性ホルモン注射をすることはできないという事。
ちなみにネビド（長期型男性ホルモン）注射も健康保険非適用…
性別変更を終えた方でネビドを接種している、これからもネビドで考えている人は自由診療（10割負担）扱いになります。
男性ホルモン注射の保険適用条件がなんでこういう感じなのか？
性別変更前でも、ネビド打ってても3割負担で治療できればいいのにぃ～！って感じる方も多いのではないでしょうか？
なんで上記の条件が必要なのかというと、LOH症候群（男性更年期障害）の治療が大きく関わってきています。
ウィキペディア先生にはこういう説明がありました。
LOH症候群とは、男性ホルモン（テストステロン）の部分的欠乏によって起こる症候群。女性の更年期症候群に対する男性の加齢疾患なので男性更年期障害と呼ばれる。日本においては加齢に伴う変化として、長らく診療の対象外とされていたが、21世紀になり急激な高齢化社会の出現を背景に治療対象として見なされるようになった。
引用元：ウィキペディア
戸籍の性を男性に変更した後であれば、『男性ホルモン値の低い男性』とみなされます。
病院やクリニックから国に診療報酬請求をする際に必要なのは、通院時点での保険証情報。おそらく、過去に女性体だったコトまでは診療報酬請求場面では把握できないのだと思います。
男性ホルモン値が低い元女性体≒更年期障害状態の男性とみなしているのでしょう。
そしてLOH症候群（男性更年期障害）の治療は男性ホルモンの補充が必要です。
いくつかある治療法のうち、一番推奨されているのが注射による補充療法。
それが短期型男性ホルモン製剤の1つである『テスチノンテポ-筋注用125/250mg』なんですよね。
まとめ
少しづつ制度作りが進んではいて、ホルモン注射開始前＋国内病院胸オペであれは健康保険適用で受けられるようにもなってきています。
それでも、FTMの身体的治療はまだまだ自由診療で行うものが多いですね。
こういう身体治療に関わる情報はこれからも変化していくと思うので、自ら制度情報を取りに行くようにすることをオススメします。
身体治療に関わることは、その後のライフプランに大きな影響がありますから。
今回の記事は以上です。ありがとうございました！
